ホントは何％？スマホ所持率調査データ比較

最近注目の、スマートフォン所持率の調査データ。調査により、結構な幅があります。本当は何％なのでしょう？同じ時期に調査された複数の調査データを比較してみたいと思います。今回は、リクルート進学総研、オプト、そして政府の調査を見てみます。所持率調査の対象は、高校生で、自分専用端末の所持率とします。

「ホントは何％？」とタイトルを付けておいてアレですが、結論をあらかじめ言っておくと、ホントは何％か、というのは、やはり不明です。これを正確に知るには、対象者全員に聞かないといけません（全数調査）。

ただ、それはかなり難しいので、普通は一部の人にだけ聞く調査、サンプリング調査（標本調査）を行います。これは、対象全体から一部分だけ（サンプル：標本）を抽出して、全体を推定する、という方法です。実際のアンケートなどでは、大まかには、『有効な回答をしてくれた回答者』がサンプルにあたります。このサンプルの抽出が何らかの理由（アンケートを取る相手の選びかた、依頼方法、実施報酬、実施方法・・・など、たくさん考えられます）でうまくいかなかった場合、実態との差が大きくなってしまいます。

なにやら難しい話をしそうですが、実際には正確なデータは把握不可能なので、いくつかデータを並べてみてみましょう。という主旨です。
まぁあまり前置きは気にしないで、調査データを見てみましょう。

リクルート進学総研の調査データ

高校生のスマートフォン所有率は82.2％

調査データはこちらになります。

調査期間
2014年4月4日（金）～4月8日（火）

調査方法
インターネット調査

調査対象（概要）
1,438人
高校2,3年生で、大学・短期大学・専門学校いずれかへの進学を検討している・したことがある生徒。
関東、関西など、エリアごとに対象人数、男女比を調整。

このように、対象（サンプル）の抽出には気を使い、調整していることがわかります。
進学総研であるため、『進学を検討している・したことがある』という条件が入ってきます。調査としても、約6割がスマートフォンを活用して勉強する、『スマ勉』をしているというデータを示しています。
ちなみに、この調査では、よく利用するスマホアプリの1位はTwitterだそうです。LINEが2位、Facebookが3位です。10代対象の調査だと、いつも1位と2位は逆です。サンプルが『進学』に絞られたことによる傾向の変化でしょうか。

オプトの調査データ

スマートフォンの保有率は高校生で93.3%

調査データはこちらになります。

調査期間
2014年5月21日（水）～5月22日（木）

調査方法
インターネットリサーチ

調査対象（概要）
800人（このうち高校生は208人）
全国の18歳未満の同居子のいる親
男親・女親を均等に回収

リクルート進学総研と比較して、11.1ポイントの差が出ました。オプトはリサーチ事業とインターネット上のマーケティング事業を行う会社です。『親子のモバイル事情』という調査内容ですが、親に子供の携帯所有を質問しているだけです。『進学』というフィルタの掛かったサンプルより、オプトの調査の方が、実態に近いかもしれません。ただし、オプトの調査での高校生サンプル数は208人です。リクルート進学総研の調査と比較し、約1/7になります。

なお、どちらの調査もインターネットを介した調査であるため、少なくともネットでアンケートに答えられるレベルのITリテラシが求められます。どちらかと言えば、所持率に対してプラスに作用しそうな要素です。

内閣府の調査データ

高校生のスマートフォン所持率は82.8%

子供の携帯電話・スマートフォンの所有状況（文頭リンク先の内閣府発表資料より引用）

調査データに関しては、既に本メディアで記事にしています。調査期間がリクルートとオプトの期間と比較して4、5ヶ月古くなります。内閣府による調査ということで、良い比較対象かと思い、引き合いに出しました。

調査期間
2013年11月9日～12月8日

調査方法
個別面接形式

調査対象
満10歳～17歳の青少年と同居保護者各3,000人の計6,000人に調査を依頼
全体での調査回収率：青少年1,817人（60.6％）、保護者1,993人（66.4％）
うち、所有率に関する質問の対象となる高校生は489人

リクルート進学総研のデータに、近い数値になりました。4、5ヶ月古いデータのため、その間に数ポイントの上昇はあるかと思います。さすが内閣府の調査、といったところで、まさかの『個別面接形式』です。かなりの手間です。そもそもの対象者をどう絞ったかは不明ですが、これにより、『インターネットをある程度使える人が対象』という偏りを回避できそうです。